1月11日テレビ放送】サッカー日本代表、ベトナム戦のネット中継予定｜ワールドカップアジア最終予選. 【プレビュー】勝利のために欲しいのは"ゴール”。ベトナム対日本 | 2022カタールW杯アジア最終予選 | テレビ放送・配信予定・キックオフ時間
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４年に１度のサッカーのワールドカップ（Ｗ杯）を目指す日本代表がファンをヤキモキさせている。７大会連続出場が懸かるアジア最終予選で９月の初戦から苦戦が続き、今月は、対戦相手の国・地域で試合に臨む「アウェー」２連戦のヤマ場。加えて地上波の中継がない。アウェーの日本戦は有料でスポーツの動画配信を手掛ける世界的な「ＤＡＺＮ（ダゾーン）」が独占中継。無料放送の地上波がないのはなぜか。（上條憲也、唐沢裕亮）
◆放映権料高騰、ホームのみ「バラ売り」で購入
「私自身が一番不本意だ」と話すのは、日本サッカー協会の田嶋幸三会長。放映権を管轄するアジア・サッカー連盟（ＡＦＣ）に「（管轄の）権利が本来あるのはわれわれ（各協会）だと訴えてきた」が、反対されてきた。ＡＦＣもコロナ禍で収入減の中、高額の放映権を購入したのが、成長メディアでＪリーグなどを配信するＤＡＺＮだ。
中国系の代理店を介して当初、日本の放送局に２０２８年までの８年で２０００億円規模の提示があった。だが日本戦を地上波中継してきたテレビ朝日は高額のため見送り。視聴率が望める時間帯のホーム戦だけ「ばら売り」の形で購入した。
◆英国では「重要試合の無料放送」を国が保証
「英国では法律の指定する重要試合の無料放送が保護される」と言うのは、椙山女学園大の脇田泰子教授（マスメディア論）。だれもが自由に情報を得られるユニバーサル・アクセス権が根拠となる。
民放中心に発達した米国に対し、伝統的に公共放送主体の欧州も１９９０年代に契約視聴のケーブルテレビが登場。メディア王と呼ばれたルパート・マードック氏が欧州でスポーツの有料放送を開始し、「大衆が見たいと思うものがたくさん登場し、無料放送に対する危機感が募った」（脇田教授）と、有料放送の独占放送を禁止する形で規制が大幅強化された。
一方で、国が特別指定する国民的スポーツの独占放送を認めないこの権利を、脇田教授は「最後の手段」と表現。「国による規制は、自由な経済活動を阻害することでもある」
◆応援熱低下、若者のテレビ離れも影響
サッカーＷ杯も来年のカタール大会、あるいはそれ以降で放映権料が高騰する可能性もある。日本は五輪やＷ杯はＮＨＫと民放でつくる「コンソーシアム（共同事業体）方式」で巨額の放映権料に持ちこたえてきたが、対抗できなくなれば、有料放送を軸に地上波は準決勝、決勝のみなど「かつてない放送形態が生まれるかも」とも。
スポーツの公共性を重視する欧州に対し